遂に
「環境保護の波」
が市民の日常の生活にも影響を及ぼし始めた。
そう、化石燃料を使った暖房機器の廃止令だ。
これからは
“Wärmepumpe”
が主流になる。
その”Wärmepumpe”を巡って独・米・中・日本企業の間で、暖房ポンプが勃発した。
この記事の目次
暖房ポンプ戦争勃発！
ここで紹介した通り
“Gebäudeenergiegesetz”（建造物エネルギー法）
が施行され、オイルやガスを使った暖房設備の廃止が決まった。
と書くと、やや語弊がある。
正確には病院や学校など、一部、例外措置はある。
それ以外のケース、アパートや戸建て、あるいはオフィスビルまで新築物件は
「環境にやさしい暖房設備」
を設置しなくてはならない。
既存のアパートや戸建て、あるいはオフィスビルも今の暖房設備が壊れたら終わり。
環境にやさしい暖房設備を導入しなくてはならない。
結果、
「それ急げ！」
と、ドイツ人が環境に優しい暖房機器に津波のように押し寄せている。
環境に優しい暖房機器とは？
では環境にやさしい暖房とはどんなものがあるんだろう？
一番便利なのは、皆さんが住んでいる町の
「ごみ焼却場」
で発生する熱を利用して、各家庭に熱いお湯を送る”Fernwärme”（遠距離暖房）を提供しているケース。
そんな運がいい町に住んでいると、ごみの価格は上昇していないので、安価な暖房を導入できる。
次善がペレッツ暖房。
木材加工の廃材を固めたペレッツを暖房に使用する。
ロシアがウクライナに侵攻、ガス価格が爆発すると、
「ペレッツが安い！」
と、大勢がペレッツ暖房に殺到した。
お陰でペレッツの価格は一時、3倍になった。
今では2倍程度に落ち着いているが、建造物エネルギー法の導入で需要はさらに増す。
ペレッツ価格は高値安定しており、
安価な暖房手段とは言い難い。
結果として市民の多くは、
「導入費用は高いが、ランニングコストが低い。」
という”Wärmepumpe”（暖房ポンプ）という暖房設備を選択している。
暖房ポンプ戦争勃発！
ドイツには約4000万の家庭がある。
その大多数が
「暖房ポンプが欲しい！」
と問い合わせを始めたから、暖房ポンプ業界は
「もう問い合わせを送るのは辞めて！」
というくらいの活況に沸いている。
これをみたアメリカの会社、
「ぼろ儲けのチャンス！」
とドイツの暖房ポンプメーカーの最大手、”Viessmann”を買収した。
流石
「気を見るに敏」
で知られるアメリカ人。
金儲けのチャンスがあると、日本人みたいに
「買おうかな、買わないかな？」
と迷わない。
一気に勝負に出る。
ドイツの最大手のヴィスマンの買収で、ドイツの暖房ポンプ戦争が勃発した。
ドイツには中国、米国、ドイツ、そして日本企業が暖房ポンプ市場で
「四つ巴の戦い」
を展開している。
最大の市場占有率を誇るのは、日本人の好きな言葉を使えば
「コストパフォーマンス」
が最高の中国企業。
これにドイツメーカーと米国のメーカーが続く。
そう、日本のメーカーは最下位だ。
が、今回の買収で形勢が変わった。
アメリカ企業がドイツを抜いて、第二位に躍り出た。
アメリカ人の狙いは
「”Made in China”は嫌だ。」
という富裕層のドイツ人を狙ってる。
今後、大量生産にものを言わせて価格を下げると他のメーカー、とりわけ日本メーカーは辛い。
またしても日本勢は負け組？
私が大学生の頃、日本は、
「飛ぶ鳥を落とす勢い」
だった。
世界のトップ10企業に、日本の会社が4社もランクイン。
イノヴェーションで世界の経済をリード。
世界でブイブイ言わしていた。
ドイツに24年住んで帰国すると、世界のトップ10企業に日本の企業はひとつもなくなっていた。
イノヴェーションランキングでは、韓国は言わずもがな、中国にまで追い抜かれた。
日本（人）の
「旧態依然」
の体質が各所で裏目に出た。
そのいい例を挙げよう。
ほぼ10年前にここで、
「これからは電気自動車が車業界の繁栄と衰退を決める。日本メーカーにはチャンス到来！」
とエールを送った。
が、日本メーカーは
「電気自動車への転換には金がかかる。」
と構造転換を拒否。
もう手遅れになった2023年、やっとトヨタが電気自動車に舵を切ったように、
「もう遅いっすよ。」
というまで、日本企業は方向転換を嫌う。
ちょうど
「空母が勝敗を決める！」
という時代に
「世界最大の戦艦」
を作っているようなもので、先を見る目がない。
暖房ポンプ戦争でも同じ。
暖房ポンプは基本、日本のどの家庭にもある
「エアコン」
とほぼ同じ構造。
だから日本企業の
「ホームグラウンド」
なのに、出遅れている。
その日本勢で一番元気があるのは
「空調のダイキン」
だ。
が、ダイキンは
「超高級路線」
を採用している。
折角、デユッセルドルフに事務所があるんだから
「これからは暖房ポンプが売れるぞ！」
と本社を説得、販売路線を拡大、安価なモデルを用意してくるかと思いきや、
「まずはカタログをご請求ください。」
とまるで高級車の販売方法。
今時、メルセデスでもBMWでもホームぺージ上で好きなエンジン、色、車体、装備を選んで、車が買える時代だ。
なのに
「カタログ販売」
はなかろう。
これでは台数は売れない。
ここでも中国企業の”Midea”、それに”Hisense”が、おいしい商売を独占しそうだ。
日独負け組同盟？
よく
「日本人とドイツ人は似ている。」
と言われる。
が、真っ赤な嘘。
水と油。
月と鼈。
似ている点はひとつもない。
ひとつも？
いや、ひとつだけある。
それは日本企業、それにドイツ企業ともに
「投資を嫌う。」
という点で酷似している。
そもそもヴィースマンがアメリカ企業に買収されたのは、
「これからの大需要にそなえて、投資をするのが不安だから。」
という背景がある。
もし想定していた、
「馬鹿売れ」
が来ないと、大赤字になる。
日本企業も同じ。
「電気自動車の時代が来ないと、ジリ貧になる。」
と投資を嫌い、旧態依然とした営業を続ける。
結果、
「飛ぶ鳥を落とす勢い」
が次第にジリ貧になり、買収されて市場から消えていく。
日本を代表する大企業、東芝がその最たる例。
福島原発事故の後でも、
「これからは原子炉の時代が来る！」
という誤謬から抜け出せなかった。
これが命取りとなった。
原発事業が開けた
「風穴」
を隠すために、企業のトップが粉飾決済。
最後は
「ドカ貧」
になり買収されることに。
福島原発の核事故を見て、
「これからは再生エネルギーだ！」
と当然の決定を下していれば、今頃は
「左うちわ」
だったろう。
奇遇なことに、日本企業とドイツ企業はまた
「負け組同盟」
を組んでる。
勝つのは失敗をおそれない中国企業か、米国企業になる。
